「情報は発信するところに集まる」と杉浦さん。“意味がある個人的な体験”の機会づくりから地域の「いま」を共有し、さらに 「いま」を踏まえて「これから」を考える、それが大切なのだといいます。
2004年創刊のヨコハマ経済新聞では、地域の魅力の「所在情報」を共有し、さまざまな分野のキーパーソンに取材して記事を配信しています。
2022/3/12現在：
ヘッドラインニュース 11,743本
特集記事 343本
facebookいいね！36,441人
twitterフォロワー 63,397人
このように横浜市にとどまらず広い地域から支持され、信頼されたメディアになっています。
「若葉台地域を情報先進地域にするためには、まずプロジェクト化。目指すところを共有して仲間を集める。そして展望・構想を共有することです」と杉浦さん。
総務省の情報通信白書 令和3年版によれば、コロナ禍の中ここ数年で急速にデジタル活用が加速しています。
そんな状況下で、若葉台を情報先進地域にするには、「使えるものは積極的に使う」という意識変革も必要。
「つながりを活かしたプロジェクトの創出、地域資源の活用、そして参加の仕組みをデザイン」することが何よりも重要。そして、みんなが共に学び、共に発信するという意識を持つこと。
「ソーシャルメディアを活用し、発信を継続することによって、発信者側に対する安心感、信頼感が醸成されていきます」
自分たちの「思い」・「活動内容」を伝える
●「現在」「近い未来」「その先の未来」を伝える
● そのことで共感を得られる
● 共感を得られれば活動にヒトが集まる。
このようなプロセスを、丁寧につくっていくことが求められているとのこと。
「ニュースメディアとは違い、ぼくらの発信できる情報は地味で小さなものかもしれません。小さな発信も継続すれば実績として蓄積され、可視化されていきます」と、杉浦さんは熱心に話してくれました。
セミナー後は、地域活性化のための相談や質問が相次ぎ、杉浦さんはひとつひとつに丁寧に応えていました。また最後に、主催の認定NPO法人若葉台・白岩理事長から「これからの取り組みについてたいへん有益なアドバイスをいただいた」と感謝の言葉が述べられました。
0コメント